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福利厚生・各種制度Life&Work

日立システムズエンジニアリングサービスでは、多様な人財が自らのライフスタイルに合わせて充実した働き方ができるように、仕事との両立支援や健康経営を推進し、ハード・ソフト両面からより良い環境の構築に力を入れています。
※下記は代表的な支援・制度です。その他にもさまざまな支援・制度で社員の皆さんをサポートします。

ワークライフバランス

  • ドレスコードフリー

    2023年10月からドレスコードフリーとしました。社員一人ひとりのその日の勤務場所や働き方に適した服装を自ら選択する制度を推進しています。Tシャツ・デニムなどカジュアルな服装で勤務する社員も多いです。

    ドレスコードフリー
  • フレックスタイム

    コアタイムのないフレックスタイム制度を導入し、業務の進捗やチームの状況に合わせて、柔軟に働く時間を選択できます。

    • 勤務時間：フレキシブルタイム　5:00～22:00（原則としてフレキシブルタイムの中の3.75時間は勤務すること）
    フレックスタイム
  • テレワーク(在宅勤務)

    社員一人ひとりが業務内容やご家庭の事情などに応じて働きやすい環境となるよう、在宅勤務制度を導入しています。また、出張時における移動時間削除など業務効率・生産性向上を目的にサテライトオフィスも用意しています。

    • 在宅勤務制度
    • サテライトオフィス
    テレワーク(在宅勤務)

スキルアップ

  • ライセンス取得支援

    全社員を対象として、社員一人ひとりの積極的な能力向上によるキャリア形成プランの実現と、事業の拡大・推進を目的として、公的資格や民間資格等の資格(ライセンス)取得を支援しています。対象資格は、約550あります。またライセンス取得時には、褒賞金を支給します。

    項目 業務命令に
    よるもの    		 自己啓発に
    よるもの
    受験費用 受験料および受験手続きに関わる費用の実費を支給する。 取得に関わる費用を全額自己負担してライセンスを取得し、それを課長相当職以上の責任者が業務に必要と認めた場合、合格時の1回に限り受験料相当額を支給する。
    事前学習費用 事前学習に関わる費用の実費を支給する。
    更新
    ・登録費用    		 取得した資格を継続するための更新、講習、登録等の費用は実費を支給する。 取得したライセンスを継続するための更新、講習、登録等の費用は、それを課長相当職以上の責任者が業務に必要と認めた場合、実費を支給する。
  • 社内公募制度

    ジョブ型人財マネジメントへの転換を契機とし、社員の自律的なキャリア形成支援の強化や、適所適財の実現に向けた人財の異動の柔軟化をめざし、本人手上げによる異動施策として、2024年1月より社内公募制度を導入しております。

福利厚生

  • 休日

    年間休日126日（2024年度実績）
    創立記念休日、メーデー、祝日の振替、年末年始休日、特別休日、一斉年休日（会社全体で年次有給休暇を取得する取り組み）

  • 休暇

    年間24日の年次有給休暇を付与。年次有給休暇の内5日分(40時間相当) は1時間単位で取得できるので、通院やご家族の学校行事などにも柔軟に対応できます。また、育児休暇や介護休暇などの制度も整備されており、ライフステージに応じた働き方を支援します。

    • 年次有給休暇24日（内20日分は 翌年に繰越も可能、半年休制度・時間年休制度有）
    • 本社事業所の定時退勤日（週2回）
    • リフレッシュ休暇（勤続10･15･20・25･30･35・40年目に取得可）
    • 介護休暇（最大1年）
    • 出産休暇（産前8週間、産後8週間）
    • 育児休暇（通算3年まで）
    • 不妊治療休暇（通算1年まで）
  • カフェテリアプラン

    ポイントが毎年付与され、社員はそのポイントを利用して、各人のニーズにあわせて必要な福利厚生を、該当する用途の範囲内で自由に選択・利用できる制度です。
    基本ポイント： 年間860pt(１ポイント100円、キャリア形成支援や育児・介護などポイント割増メニュー有)
    介護・仕事両立支援ポイント：年間1,000pt ※対象者のみに付与（条件あり）

    • ワークスタイル支援

      在宅勤務時の光熱・通信、
      物品の購入など

    • ライフスタイル支援

      教育、リフレッシュなど

    • キャリア支援

      自己啓発、資産形成など

    • 育児

      保育、育児用品など

    • 介護

      介護施設、サービスなど

    • 寄付金

      慈善団体への寄付

  • 住宅関連
    • 住宅手当（世帯者は満40歳到達の月末まで、単身者は34歳到達の月末まで）
      世帯者の場合、賃貸借住宅家賃×50％（東京・神奈川エリアで上限62,500円）
      単身者の場合、賃貸借住宅家賃×50％（東京・神奈川エリアで上限31,500円）支給
      ※エリアにより支給上限が異なります
      ※支給認定要件が別途あります
    • 独身寮（単身者で30歳到達年度まで）
  • 仕事と育児・介護の両立支援

    多様な人財にライフステージに応じて柔軟に活躍いただくために、仕事と育児や介護を両立するためのさまざまな支援制度を設けています。

    出産・育児関連制度

    • 育児休暇(子が小学校1年修了時の3/31迄の通算3年を限度に必要な期間)
    • 子の看護休暇（小学校就業前の子1人につき年5日を限度に請求可）
    • 不妊治療休暇（配偶者または同性パートナーを有し、不妊治療のために通算1年以内の必要な期間）
    • 育児のための短時間勤務（1日6・6.5・７時間のいずれかを選択、子が小学校卒業まで）
    • テレワーク制度（在宅勤務制度）
    • 子ども支援手当
    • 育児・仕事両立支援金

    介護関連制度

    • 介護休暇（2週間以上の介護もしくは介護に準ずる看護のために1事由につき通算1年以内）
    • 介護のための短時間勤務
    • テレワーク制度（在宅勤務制度）
    • 介護・仕事両立支援金
    • 介護コンシェルジュ（介護などの外部相談窓口）
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