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- AONT（All-or-Nothing Transform）方式とは、データを無意味化させ分散化し、一片でも欠けると復元不可能な技術（本サービスには株式会社ZenmuTechのZENMUの技術を利用しています）
PCの社外持ち出しに関する課題を解決します
2分でわかる ZENMU Virtual Desktop
ZENMU Virtual Desktopの特長
秘密分散技術による高いセキュリティ
独自の秘密分散技術（AONT）により、ユーザーデータを分散保管することでPCの紛失や盗難等に伴う情報漏えいの発生を抑止します。
簡単導入
PCにアプリをインストールし、設定するだけで利用可能。クラウド基盤を利用したサービスのため、サーバーの新規購入や設計・構築等の作業は必要ありません。
安定したパフォーマンス
ユーザーデータ以外のPCリソース（CPU/メモリ/OS/各種アプリケーション等）はすべてローカル環境を利用するため、安定したパフォーマンスが実現可能です。
PC紛失時に遠隔で復元を防止
クラウド側の分散片へのアクセスを停止するだけで元データを物理的に復元する事ができなくなるため、確実にデータを保護する事が可能です。
オフライン環境での利用も可能
オフライン機能の利用により、事前登録したスマートフォンやUSBデバイスとの連携により、クラウド環境にアクセスできない場合でも業務継続が可能です。
Azure AD（Office365）連携
Office365等でAzure ADをご利用されている場合は、既存のアカウント情報でログイン可能なため、新たにパスワードを発行、管理する必要が りません。
簡単利用
- 利用者はWindowsログイン後、ZENMU起動画面から「START」ボタンを押下するだけで、分散保管されたデータが自動的に結合され ご利用可能。
- 通常のWindowsと変わらない操作性を実現。
![[Windowsログイン画面]パスワード入力後、ZENMU起動画面に遷移→[ZENMUスタート画面]以下の場合のみ次画面に遷移可能（①クラウドサービスにアクセス可能時②オフライン設定時）→[デスクトップ画面]ユーザーデータは自動的に仮想ドライブへ（ZENMUモード機能）](/images/service/platform/secret-sharing-solution/zvd/zvd_img03.png)
他サービスとの比較（※当社調べ）
| 項番 |
比較項目 |
ZENMU Virtual Desktop |
デスクトップ仮想化（VDI） |
データレスPC |
| 1 |
セキュリティ |
〇 AONT方式 |
〇 |
〇 |
| 2 |
コスト |
〇 PC1台あたり年額9360円～ |
× |
△ |
| 3 |
導入のしやすさ |
〇 サーバ導入、構築作業不要 |
× |
△ |
| 4 |
オフライン |
〇 オフライン接続モードへの切替えが可能 |
× |
〇 |
| 5 |
パフォーマンス |
〇 PCリソースはローカル環境を利用 |
△ |
△ |
| 6 |
社内アクセス |
×* VPN機能なし |
〇 |
〇 |
- *
- ファイル共有などで社内接続が必要な場合は、VPNサービスとの組み合わせ提案も可能です
動作環境
- Windows 10 64bit版（バージョン1803以降）
費用
- ※
- 端末の台数分必要となります。
- ※
- 最低利用年数1年、5ライセンス～の販売となります。
テレワーク支援キャンペーン!
ZENMU Virtual Desktopとグローバルセキュアデータ転送サービスを同時にご契約いただいた場合、グローバルセキュアデータ転送サービスを30％OFF（オプションも含む総額）でご利用できます。
![テレワーク支援キャンペーン！ [特別割引]ローバルセキュアデータ転送サービス 上限2ユーザー・2GBの場合：月額30,000円→特別価格で月額21,000円に。30%OFF!](/images/service/platform/secret-sharing-solution/zvd/special.png)
- ※
- キャンペーン適用条件
新規ご契約分のみ対象となります。最低利用期間は1年間となります。
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- ZENMU Virtual Desktopは、株式会社ZenmuTechの製品です。
株式会社日立システムズエンジニアリングサービスは、ZENMU Virtual Desktopの正規販売代理店です。
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- Microsoft、Windows、Windows 10およびMicrosoftのロゴは、米国およびその他の国におけるMicrosoft Corporationの登録商標または商標です。
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- その他、記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
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- 日本国ならびに国外の各種貿易管理法規に定められた規制対象を輸出する際は、お客さまにおいて仕向国および用途・需要者を確認いただき、客観要件に該当する場合は、輸出許可申請等必要な手続きをお取りください。
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